売上高利益率の計算式と評価方法

こんにちは、みんなの資金繰りです。

企業の収益性に関する指標として、基本的なものが、売上高利益率です。損益計算書では、収益から費用を差し引き、利益または損失を、企業活動ごとに段階的に表します。

それらの利益について、売上に対してどれくらいの割合になっているかを表すのが、利益率です。比率を使うことによって、企業規模が異なる企業間や、異なる決算期の比較に有用です。

商品の販売力が表れるのが売上高総利益率

売上高から、商品の仕入額や製造コストである「売上原価」を引いて、売上総利益を出します。

売上高総利益率を高めたければ、販売単価を上げるか、原価を下げればよいことになりますし、販売数を増やすことで、仕入原価を下げることもできるかもしれません。

製造業であれば、工場の稼働率を上げる事で、1製品あたりの固定費負担が下がります。

工場の稼働率を上げるとしても、製品の販売量が伸びなければ売上につながりませんので、やはり販売量を増やす事が優先事項となります。

高付加価値の商品を販売できれば、売上高総利益率は上がりますので、商品や製品の力が反映される指標と言えます。

営業力が表れるのが売上高営業利益率

売上高総利益率を上げる事ができ、販売費及び一般管理費(販管費)が同じであれば、売上高営業利益率も上がります。

さらに販管費も下げる事ができれば、売上高営業利益率も上げる事ができます。

販管費は、営業にかかわる従業員の給料や、店舗やオフィスの賃料など、営業にかかわる費用になります。

効率よく売り上げを上げているかどうかが売上高営業利益率に影響するので、営業努力が表れる指標になります。

利益率の評価

統計によると、売上高営業利益率は、10%未満の企業がほとんどであり、平均すると3%を切る程度となっています。

では、売上に対する利益率はどのように評価すればよいのでしょうか。

売り上げ規模の違う同業他社とも率で比較することができますし、同じ企業でも決算期によって事業規模が変わってきますので、期ごとに率で比較することができます。

例えば、売上高が上がっているのに売上高営業利益率が下がってきている場合は、人件費が余計にかかっている事が考えられます。

それが続くと、事業を拡大すればするほど経営が厳しくなる事につながりかねません。

損益計算書は、値で見るよりも率で比較することが原則的な考え方になります。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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